こんにちは。筆者は新卒でMRとして製薬会社へ入社後、異業種へ転職しました。こちらの記事は、以下のようにお考えになっているMRのみなさま向けに書いています。

「副業興味あるけど、どんな仕事があるの?」
「MRにとって一番いい副業が知りたい」
「副業する際に気を付けるべきことってなに?」

お役に立てる情報が少しでもありましたら、うれしい限りです。

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元MRライター

▶この記事を書いた人:元外資系大手製薬企業 基幹病院担当MR 30代

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このパートでは、製薬業界における副業解禁状況と事例を紹介します。

みなさまにとって副業がより身近にイメージできるようになりましたら幸いです。

製薬業界における副業解禁状況

製薬企業の副業解禁/容認の状況はどうなっているのでしょうか?

国内大手製薬企業の状況を、会社サイトなどの公開情報や所属している知人に聞くなどして調べてみました。

2022年2月時点で副業を容認していることが確認できた主な企業は以下になります。

  • 武田薬品工業株式会社
  • 第一三共株式会社
  • 中外製薬株式会社
  • メルク株式会社(MSD株式会社)
  • ノバルティスファーマ株式会社
  • アステラス製薬株式会社
  • 大日本住友製薬株式会社
  • 塩野義製薬株式会社

他業界も含め副業容認企業の割合は半分ほどのようですので、製薬業界でももっと解禁済みの企業はありそうです。

収入を得ながら本業にも活かせる知識・スキルを得られる副業。たとえばMRなら、担当医師との会話の幅が広がったり、プロモーション施策のヒントが得られるかもしれません。

製薬企業での副業支援の事例をご紹介

では副業を容認している企業で、具体的な適用要件やルールにはどのようなものがあるのでしょうか。3社の事例をご紹介します。

メルク(MSD)では副業容認の上で他制度でも社員の社外活動を応援

メルク(MSD)では副業元年といわれる2018年に「副業ガイドライン」を導入しました。副業に取り組む社員数も、調べた限り製薬企業では唯一公表しています。

副業も早くから認めていて、18年にはガイドラインを整備。会社として推奨する姿勢を打ち出し、副業に取り組む社員は3年で延べ200人近くに上ります。

(※引用元 AnswesNews「社員と作る人事制度|MSD【連載】キャリア自律を考える(2)」)

また同社では社員の自己実現を目的とした長期休暇制度「ディスカバリー休暇」もあり、「趣旨に合致していれば休暇理由は問いません」ということから副業での利用も理論上可能なようです。

※ディスカバリー休暇とは

勤続1年以上の社員が、既存の休暇制度に加えて、年間最大40日まで取得可能な休暇制度です。制度の趣旨に合致していれば休暇理由は問いません。

(※引用元 MSD株式会社 「MSD株式会社、年間最大40日のディスカバリー休暇と副業ガイドラインを導入 ―社員の成長を後押し、さらにイノベーションで強い組織へ―」

制度を整えた上、選択肢の一つとして副業を推奨することで、企業では労働者の自律性・自主性を促すことができ、社員の方々も主体的にキャリアを形成することができそうですね。

大日本住友製薬では21年シニア世代に副業解禁

一方で特定の対象者限定で副業を容認するという制度を運用しているのが大日本住友製薬です。

大日本住友製薬は2021年4月、60歳以上の再雇用社員を対象に、副業・兼業を解禁する。シニア従業員が社外で活躍の幅を広げることで、働く意欲や能力向上を促し、長期的な定着を図る。定期的に勤務状況に関する面談を行い、労務管理に役立てる。将来的には全従業員約3000人への適用を検討する。

(※参考 ニュースイッチ「シニアの副業・兼業を解禁する大日本住友製薬の狙い」

同記事によると、社内には医師や薬剤師、キャリアコンサルタントなどの資格を有する従業員が在籍し、すでに数人のシニア人材が他社でコンサルティング業務などを行っているそうです。

シニア世代の先輩が定年後に自身のスキルを活かして多方面に活躍していたら、若手世代も同企業でキャリアを形成し長く活躍する様子を想像しやすくなりそうですね。

社内のコミュニケーション活性化など副次的な効果も期待ができそうです。

塩野義製薬では22年春に副業解禁と週休3日制を導入予定

また、塩野義製薬はこの春からの副業解禁となります。

塩野義製薬は2022年度から、希望する社員が週休3日を選べる制度を始める。研究部門や工場勤務を含め、全社員の7割にあたる約4000人が対象となる。大学院でのリスキリング(学び直し)などを想定し、同時に副業も解禁する。知見の吸収や外部の人脈づくりに使える時間をつくり、組織全体のイノベーション力を高める。

「週休3日制」と「副業」を組み合わせて使えば本業・副業・休暇のオンオフの切り替えができ、より充実した日々を送ることもできそうです。

運用開始後の活用率や成果も気になりますね。

 

このように、製薬業界でも副業容認/解禁の企業は年々増えています。

ただ「副業解禁」といっても、会社によって条件などが異なりますので、検討している方は、まずは所属企業の関連ルールを調べたり、副業を行っている同僚から情報収集することから始めるのがいいでしょう。

 

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元MRライター

▶この記事を書いた人:元外資系大手製薬企業 基幹病院担当MR 30代

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