近年はデジタルを活用したテレヘルスの浸透が医療機関で進んでいます。加えてソーシャルネットワークを活用した大規模グローバル・コミュニティによる治験や臨床研究なども活発化しています。

大量の情報やデータを利活用する時代に医療業界やヘルスケア産業はどこを目指すのか。ITテクノロジーで最先端を走るシリコンバレーから製薬ビジネスの最新事情をリポートします。

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日米でこんなに違う！製薬企業における営業・マーケティング手法～米国医療最前線 コロナ禍における製薬産業の新たな挑戦【1/3】～

シリコンバレーを中心に話題のテレヘルス

沼田 様（以下、敬称略）　先ほどお話にあった中で、米国ではデータを活用しているということですが、ビッグデータやリアルワールドデータということに関連して、２つ目のテーマに進みたいと思います。

やはりアメリカ、特にシリコンバレー中心に、今の話題はテレヘルスではないかなという風に思っております。それで日本でも「いよいよその波が来る」という風に言われているのですけれども、アメリカの今の状況、そしてこれからどういった方向に発展していくかについて、西村さんにお話しいただければと思います。

米国医師のほぼ全員が既にテレヘルスのアカウントを取得

西村 様（以下、敬称略）　テレヘルスはコロナで爆発的に伸びました。アメリカでもドクター全体を100%とすると、コロナパンデミック以前は25%ぐらいのドクターがアカウントを持っていらっしゃったのではないかという状況だったんですね。それがパンデミック中は75%から80%の医師の方が3月中ぐらいのかなり早い時期にアカウントを取得されて、ほぼ全員がテレヘルスができる体制を整えられた。

ただ今は落ち着いてきています。

理由の一つはインセンティブがメディケアだったんですけれども、高齢者医療のメディケアは非常にテレヘルスに慎重な対応をとっていまして、償還の仕方が非常に煩雑であまり多くの方が利用できないような状態だったのです。

それがパンデミック中は自宅から自分のデバイスでつないでいいと。

それで、相手のドクターが「うん」といえば診療されていいというような許可がおりたり、病院に行くべきかどうかなど「とりあえず」的な判断だけをドクターに5分10分でしていただくようなものについては一律15ドルだったか25ドルだったかで支払いを無条件にします、というのをトランプ政権が打ち出したものですから、あっという間に全部のドクターがほぼお取りになった。メディケアが動くと完全にアメリカは動くんです。

ただこれは期限付きで8月いっぱいぐらいまでで終了だったものですから、その後はアカウントを取得されたドクターの数が50%以下に下がってるという説もあります。とはいえ一旦この便利さを知った患者さんはみんなもうテレヘルスがいいと思っているんですね。

高齢者のITリテラシーの高さも背景に、テレヘルスサービスは拡大続く予想

西村　アメリカは非常にご高齢の方もスマートフォンやタブレット端末を使っているケースが多いので、あまりITリテラシーがバリアになってテレヘルスができないという方は多くありません。

そういう意味では自宅のソファにひっくりかえってお医者さんと話ができる方が病院に行くより良いという方は圧倒的に多い。この経験をしてしまいましたので消費者の側、患者さんの側は元に戻りたくないという風に思ってます。

ドクターの数が減ったのは償還が前のように煩雑になったからというのがあるんですが、それはメディケアだけの話でして他の保険はそういう風になっておりません。

なので全体のトレンドとしてはコロナ後もおそらく伸び続けて、そう遠くない将来に100%のドクターがテレヘルスのアカウントを持たれて、どんな医療機関もテレヘルスサービスをするようになるだろうというのは多くの方がおっしゃっている共通のトレンド予想になってます。

沼田　なるほど、ありがとうございます。

日本でテレヘルスを広めるには、インフラとリテラシーの両面に課題

沼田　日本ではこのコロナ禍においても、オンライン診療を使っているドクターもまだ10%から15%の間ぐらいということで、日本の普及が遅れているなという印象を持っています。アメリカでは患者さんの方が非常にその利便性を感じられたということが大きな変化だったと思います。

西村さんの目から見て、今このテレヘルスをもっと進めていくにあたって日本が乗り越えなければいけない課題は何だと思いますか？

西村　日本の側の課題ということで考えますと私は大きなものとして二つあると思います。

もちろん保険から償還されるかどうかということもありますが、それ以外に技術的な問題として・・病院のインフラの中にWi-Fiが自由に使える環境がないのが多分日本の一般的な状況だと思うんです。それからモバイルネットワークの接続もシールドするためにわざわざ悪くされているところもおありだと思います。そのためテレヘルスをやるためのインフラストラクチャーが医療機関に整っていないというのが一つ非常に大きな問題としてあると思います。

介護でいうとまた別で、どういう周波数のところをそれぞれの業界に使わせるかというのは総務省の管轄だと思いますが、米国でテレヘルスのアプリケーションをやっているような会社が日本に行きたいと言っても、管轄が厚生労働省ではなくて総務省だなんて多分誰も知らない。総務省との折衝もあれば厚生労働省との折衝もあるというようなところで、このようなインフラの問題がすごく大きいと思います。

それから高齢者の方に限らないと思いますが、スマートフォンやタブレットの使用がどのぐらい特に高齢者の方を中心に普及しているのかというのを考えると、サービスがないのであまりお使いになっていないというのも含めて、もしかするとそこがちょっとITリテラシーの問題が日本ではバリアかなという気がします。

デジタル機器とインターネットを活用した米国の病院事情

西村　コロナなんかの場合には面会ができなくなりまして、例えばお年寄りの施設にいらっしゃる方達はとても寂しかったのではないかと思います。またそれだけではなくてやはり刺激がないと認知力の問題にも大きく影響しますので、本当は面会もお見舞いもバーチャルでできるような状況であると大変良いと思いますね。

更にドクターの診察の時にも、遠隔にいらっしゃる家族の方がバーチャルで出席できるような環境があるといいんですが、そういうことを整えていくためにはインフラの問題とリテラシーの問題があるかなというのがおそらくアメリカとの違いの二つではないかと思います。

こちらの病院は病院の中で患者が使えるWi-Fiが公開されていて、入ったらすぐに病院のWi-Fiに接続することができるというぐらいに一般的になっているんですよ。

沼田　そういう意味では患者さんとそのご家族がリモートでお会いしてお話をするような、そういう環境まで整っているのでしょうか？

西村　はいそうですね。それは普通のことでFaceTimeなんかも使ってやっています。

それだけではなくて院内もバーチャルなんです。今一番新しい病院はたいていの場合、一番高級な病院だけでなくて一般仕様として、患者さんのベッドサイドにスクリーンモニターとタブレット端末が置いてありますね。そこでご飯の注文だとか今日の患者さんのスケジュールの確認だとか検査の内容だとかが全部オンラインで見れるようになっています。

それから看護師さんを呼ぶ時にブザーを押すと、「どうしました？」って声だけ聞こえるんじゃなくて、スクリーンにその相手の方が顔が出てきて、向こうもカメラでこちらの患者さんの様子を見ながら話をすることができる。

このような状態が段々普通の装備になってきていますから、そういう意味ではテレヘルスっていうのが遠隔医療っていう言い方がいいのかどうかちょっと疑問に思うくらいですね。

例えば手術中のドクターが手術室からICUの看護師さんの緊急呼び出しに応じると、いちいち出て行っているとまたスクラブしなければいけないのですけれど、テレヘルスのサービスがあってICUの中を全部見ることができれば、オペレーションルームから出ずにそのまま指示だけ出すということができるとか。そういうことが今は普通になっています。

日本でのテレヘルス拡大には医師側の抵抗感も

望月 様（以下、敬称略）　日本はいま本当に時限的特例的という条件付きで全面解禁になっているものの、私の印象ではやはり使用に抵抗感があるドクターが未だに多いのかなと思いますね。

患者さんとか1回使った人は、西村さんの話と同様で日本でも便利だからより使いたいよねといういう方向に行く人が多いように聞いてるんですけれども、なかなかそこの医師側のニーズがマッチしてない。

ちょっとこれ放送されるタイミングが遅くなっているかと思うのですけれども、昨日は日本医師会の会長が「有事の時に限定して使うべきだ。」というような発言があったりですね、かなり医師会の抵抗が大きいと。ここら辺がやっぱり効いてるのかなという印象はありますね。

西村　支払い償還が安いというのも一つあると思うんですね。

それから日本はどなたでもどこの医療機関でも全く自由に受診できますし、予約が無い場合でもウォークインである程度行けたりしますから、そういう意味では患者さんの方も「先生に会えるんだったら何もオンラインじゃなくても」と思うかもしれないし。

私が日本のドクターにお話をして去年色々遠隔医療のことでお話をした経験から言うと、「やっぱり患者さんって医者の顔を見ると安心するんだよね」というふうに仰られるお医者様がとっても多い。だから仁術としてご自分は大変でもやっぱり臨場感のある診療が重要なんだと思っておられる。そこは結構文化的に強いかなという風に感じます。

望月　最近コロナもあって日本でも医療機関に行きたくないという人が増えていて、この辺りは特に保険者側が進めたいということもあるので、やはり菅政権の影響も受けて進むのではないのかなと私は結構期待しています。アメリカみたいになったら正直私もいちユーザーとして便利でいいと思います。

気になる米国のウェアラブルデバイス活用事情

沼田　一点追加でちょっと質問なんですけれども、アメリカでは色んなウェアラブルのデバイスなどが開発されているようですが、例えばいわゆるPHR（個人情報管理）のような個人のデータを医療に活用するという風な試みは今どうなっていますでしょうか？

西村　はい。日本に比べるとかなりいわゆる”医療的”に進んでいると思います。

単に健康管理とか日常モニタリングの一部というような緩やかな使われ方ではなくて、もっと重篤な患者さんの日常的なモニタリングですとか、グループ診療を医師がされている場合に、それぞれ場所が散らばっている各専門の方達にデータを共有するときに、患者さんがしっかり自分でデータを取るということをやってます。

例えば私の知り合いのクローン病患者さんで、色々と点々として診療をしてそれが嫌だった、治らなかったという経験に基づいて自分で全部の自分の医療チームを選び直した人がいます。保険会社と相談するとそういうことができるんですね。

彼女は日常自分のバイタルを全部取りまして、そのバイタルを自分のメディカルチームの見られるマイページのようなところにアップして共有しています。それをそれぞれの専門の医療者の方が全部モニターして必要に応じてチームミーティングをやったり、あるいはまた個々にアドバイスを彼女にしたり、訪問診療で点滴などをしたりしながら闘病しているという、そういうケースがあって。

これがすごく珍しいわけではなくて、わりあい患者さん自身が特に重い病気の方は自分で治すために色々研究をされている場合が多いです。

一つ大事なことはいわゆるウェラブルが出てきた最初はコンシューマエレクトロニクスショーに出てきて家電製品の一部みたいな扱いだったので、FDAの認可を通ってるものはほとんどありませんでした。

しかし2010年代以降、ここ数年はウェアラブルも全部FDAの医療機器の認可を取るのが主流になっていまして、FDAの認可を通っていない機器は大抵の場合ほとんど使われないという状況になっています。

しかもその機器をプラットフォームに接続できる。単純に一つの機器を一つのアプリで見る、別の機器を別のアプリで見るというのではなくてそれを統合して一つのプラットフォーム上において見ることができるような、そういう柔軟なサービスを提供しているところの製品などが売れています。

製薬産業におけるデジタル活用トレンド

沼田　かなりね、ここのところは産業的にも期待できるのかなという風に思っています。それに絡めて次のもう一つのテーマなんですけども、やはりこういうテクノロジーがどんどん進化していくという中で製薬産業自体の形もだいぶ変わってくるんじゃないのかなと。

先ほどソーシャルネットワークの話なんかも少しありましたけど、特に欧米の大手製薬会社も、デジタルを取り入れて様々な試みをやってるということなんですが、製薬産業自体が変わりゆくトレンドの中でどういう風な未来図を描いているかというのはどのようにご覧になっていますか？

西村　コロナ以前では、トレンドは完全に各製薬企業さんがインキュベーションセンターとアクセラレーションセンターのような、パイロットスタディまでできるような形の先生と施設・設備を持たれて、そこにある意味見込みのあるというか将来有望なスタートアップを集めて、研究開発でひいては出来ればパイロットの状況から治験までができるような育成をするというのが世界的なトレンドだったと思います。

西村　いわゆる世界的な大手製薬企業は全部ご自分の所にインキュベーションプラスアクセラレーションセンターみたいなものを作って、それも一つでなく世界中のいわゆるリサーチハブと呼ばれているようなところですね。

例えばアメリカだったら東海岸マサチューセッツとか、ヨーロッパだったら色々ありますけどドイツとかスイスとかフランスの南のところとかがハブになって、もちろん中国にも置かれ、他にも置かれてますけれども。

そういう形の展開を社内でおやりになって、いいものが育ったらそれをそのまま自社の製品として展開できるような形で育てるというのが一つのトレンドでした。

コロナをきっかけに広がった、ペイシェントセントリックなバーチャルコミュニティ

西村　コロナになって色んなところが世界中で停滞していますので、集まって研究をするというところが全部閉まったまま開かれてないところもあると思いますけれども、実際にはそういう風なリアルな集まり方だけではなくて、ソーシャルネットワークを使ってバーチャルなコミュニティを作ってそこで共同研究・開発・データ収集・情報交換それから治験の患者さんの募集とかその後のフォローアップとか、結果の公開とかそういうのをやろうという動きが出てきています。

その大きなところではApple社がヘルスサイエンス系の研究者、患者さん、医療者の方などのための共通プラットフォームを開いていまして、そこに皆がそれぞれコミュニティを作って仕事が進められるようになっています。

いろんなアプリケーションを作るための開発ツールなどもそこに置いてあるのですが、一つパーキンソン病のグループを作ったチームがありましてそこが非常に大きなコミュニティをあっという間に作りました。いきなり1万人ぐらいになってパーキンソン病の研究や開発をするグループとしては世界最大規模といわれて久しくなっています。

その方達はどういうことしてるかと言うと、患者さんはApple Storeで買える様々なアプリケーションで、例えば自分のスマートフォンで二点間ボタンが出てくるのをタップしてそのスピードを記録するとか、色々な自分の患者としてのダイアリーを書くとかそういうような作業をしてご自分のデータをそのマイページのところにあげる。

そのあげたページでご自分の経過を観察することもできるし、それから医療者の方が研究者の方にそれを”データとして使っていいですよ”という許可をお出しになれば、それはそのまま研究開発の材料として変な言い方ですけどもデータとして専門家の方に活用される。

それでアプリの会社は患者さんが使った結果を見て、あるいは患者さんの声を聞いて、不具合があったらそれを直してさらにアプリを作って提供するというような、そういう形で大きなコミュニティができています。これはただ単に患者会っていうのでもないし研究者の会でもないし医療者の会でもなくて、ありとあらゆる方たちが学際・職際そして国際的に集まっているところが特徴です。

将来はソーシャルネットワークで、治験参加患者のリクルートも？

西村　それでここで例えば架空の話で・・・まだ仮説ですけれども、例えば新しい治療法・アプリケーション、あるいはお薬が出てきた場合には、それを試してみたい治験の患者さんのリクルートも出来ますし、その方たちのデータもこのオンラインを通して収集管理・モニタリングすることができますし、それを結果としては提供者の方が解析をされてその結果をまたそのコミュニティに返すということができる。

そういう意味ではソーシャルネットワークを使った新しいコミュニティと研究開発の在り方というのは非常に注目されている一つの形ではないかと思います。

沼田　面白い試みだと思いますね。製薬会社はそうすると、そういうコミュニティとの間で共同作業を進めていくようなイメージなのでしょうか？

西村　製薬企業方も・・・製薬企業そのものもワンオブザプレイヤーとしてそこに入られるのだと思います。

沼田　一方でAppleですとかいわゆるGAFAみたいなプラットフォーマー的な方たちもビジネス化のチャンスがあるって狙ってきているのですかね？

西村　はい。プラットフォームビジネスという言い方をしますけどGoogle、Apple、Facebookももちろんそうですし、それからAmazon（笑）それから量販店ですけどWalmartのネットワークとか。そういうところが今までは全然医療と関係なかった人たちですが、ほぼ全員医療をやろうとしてます。

望月　ペイシェントセントリックなものができることも期待されるような感じがしますよね。

西村　さすがに望月さん、鋭いです。そうです。患者さんがプロと対等に参画できるというところが非常に重要だと思います。

患者さんがいてくださることがある意味研究開発の基本なので。この1万人といった先のパーキンソン病のグループは、従来アカデミックな研究とか製薬企業の治験とかに参加したことがない人がほとんどこの1万人を構成してるという点で非常にユニークなんです。

だからSNSを使うと偏った患者さんグループに何度も何度も研究開発の対象になって頂きがちなその構造が非常に大きく開けるという特徴があって、そこにも期待されていると思います。

望月　素晴らしいですね。

沼田　いやー・・こういう風なところがねまさにペイシェントセントリックという話なんですけど、立ち上がってきてそれをベースで支えていけるような組織が出来上がるというのがアメリカらしいなと。

やっぱりそういうもので一番問題になるのはファンディングだと思いますね。そういうところもむしろアメリカという国が築いてきているのかなと。特に今は関連するテクノロジーの進み方を見ておりますとやはりアメリカが強いですし、プラットホームビジネスというものもありましたから。僕は聞いていてそれがビジネス化するというのは、今の自然発生的なところとかなりリンクするのかなという風には思ったところですけれども。

西村　そうですね。日本からも参加できるのでApple上のAppleのコミュニティは日本の方も言語のバリアがちょっとあると思いますけれども参加しようと思えば対等に参加できるはずです。それからファンディングで言うと今までのような多額なファンディングはなくても、アカデミアの方はご自身の研究のファンドをおとりになる。

それから患者さんはご自分の治療に寄与する可能性がある研究を進めてもらうためにデータを出すことができるわけですから、皆さんご自分の機器を使ってご自分が参加できるところでまあお金を出してではないと思いますけど、データをいくらでもお出しになって参画する。

だからデータを集めることがお金がかからなくなる、という意味でもこれは非常に大きなエポックメイキングなコミュニティだと思います。

望月　研究者とか企業も、やはり自分の持っている技術オリエンテッドやシーズオリエンティッドで考えたりしてしまうというのがあると思いますが、その患者さんのニーズに沿ったソリューションができる可能性があるというのは、医薬品に限らずやっぱりソリューションでかなり幅広いものが出てくることも期待できるのかなと今お話し聞いていて思いました。

沼田　ありがとうございます。ほんとにね聞いてるとワクワクするような話がたくさんあって本当に尽きないところであるんですけどね。

望月　はい、もっと聞きたいってなっちゃいますね（笑）

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